グループトレーニングで、健康経営、始めてみませんか？

先日、僕と妻がお世話になっている、税理士事務所の皆様に、グループトレーニングを体験して頂きました。そして、僕自身、改めて感じたことは、「運動・トレーニングが、心身の健康に及ぼす影響は非常に大きい」ということ。

これからの時代、企業にとって、経営者にとって、運動・トレーニングを行う環境を、社内に整備していかないということは、致命的になりそうです。そこで、今回は、体験グループトレーニングを通じて感じたことを基に、その理由について、整理してみたいと思います。

まずは、グループトレーニングの様子から

今回、体験グループトレーニングを行ってくださったのは、税理士法人事務所　クロジカ様の皆様。6月に起業し、ここまで、担当の小森さんから、様々なアドバイスを頂きながら、黒字化経営にすべく日々、業務を行っております。

月1回の面会の際、体験グループトレーニングのことを、担当の小森さんに、少しお話したところ、「社内に興味のありそうな方に声をかけてみます」とのことでした。それから、数日後、「私も入れて、5名、参加します！」とのメールが・・・。ということで、早速、THE BASEでは初めてのグループトレーニングを行うことになりました。

実は、THE BASEのグループトレーニングは、一般の方向けに、実施していきたいなと、当初から考えていたプログラムでした。というのも、一般の方には、「気心しれた仲間同士」で、「まずは、運動、トレーニングを楽しむこと、そして、ポジティブなエネルギーを持って、人生を少しでも楽しんでもらいたい！」と思っていたからです。

そのため、今回、日頃、アスリートのトレーニング指導の際に行っているような、細かな部分のトレーニング指導はそこそこに、まずは身体をたくさん動かしてもらい、普段、使うことの少ない筋肉を使ってもらい、心地よい疲労感を感じてもらうことができればと思って、トレーニング指導を行うことにしました。

そして、当日、集まって頂いた5名の皆様は、普段の運動レベルも様々、これまでの運動経験も様々ではありましたが、皆様共通で、「運動・トレーニングを、ポジティブに楽しむことができる」人たちであり、僕が提供するプログラムにも一生懸命に臨んで頂きました。

一生懸命、取り組んで頂いた結果、翌日以降に、”筋肉痛”というお土産が残ってしまいましたが、その症状もポジティブに捉えている方が多いことが、その後のアンケート結果から確認することができました。

また、普段あまりに使うことの筋肉を使うことができたことが、筋肉痛という症状からも伺うことができます。そして、そういった強度であったにも関わらず、参加された方、全員が、「仲間と一緒に楽しくトレーニングすることができた」という感想をくださいました。

ただ、トレーニングや運動をして、身体を鍛えるだけでなく、職場の仲間と、一緒にトレーニング、運動を行い汗を流し、心の健康を維持増進させていくことができるということこそが、僕が期待していた効果であり、トレーニング・運動の大きな可能性であると感じています。

従業員への健康投資が、企業の健康経営に繋がる！？

経営者の従業員への悩みには、どんなことがあるでしょうか？

・いつも体調が悪そうな従業員がいる…
・一人当たりのパフォーマンスが低い…
・メタボリックな中年従業員が増えた…
・離職率が高い、採用に苦戦している…
・会社全体の士気や活気を向上できない…
・心の病を訴える従業員が増えてきた…

というようなところでしょうか？

従業員が自身の健康状態をしっかりと保ってもらうことは、会社の業績にとって非常に重要です。心身ともに健康な状態でなければ、期待するようなパフォーマンスを仕事で発揮することは難しいからです。

また、労働人口が年々減少している日本においては、コロナ禍の影響も相まって、”働き方改革”が推し進められています。そんな時代において、従業員の健康をしっかりと考えた制度や環境を作ることは、企業のイメージアップにも繋がり、結果として、採用希望者も増加する可能性が高くなるでしょう。

その他、今回のクロジカ様の体験トレーニングにおけるアンケート結果にも記載されていたように、普段、職場では、業務上の会話が中心な同僚と、職場以外でのコミュニケーションをとれることで、より組織内でのコミュニケーションアップに繋がることが予想されます。

つまり、従業員の健康状態を整えるためのシステムを整備する「健康投資」は、結果的に、企業の業績向上や企業価値向上に繋がり、「健康経営」に大きく関わるということが考えられるのです。

従業員に対する健康投資の具体例

ここまで記載すると、もはや、企業が健康投資をしない理由は、どこにもない・・・と言えますよね。多くの経営者の方が、いやいや、すでに行っているいて、きちんと義務を果たしている！とおっしゃる方が多いかもしれません。

そのような経営者の多くは、従業員の健康管理の手段として、①健康診断、②産業医による健康相談、③ストレスチェックなどを挙げられるでしょう。

しかし、これらの多くは、どちらかというと受動的というか、対症療法的なニュアンスが多く含まれてしまいませんか？従業員が自ら健康管理を果たしていくような手段ではないように思います。

企業の義務として、従業員の健康管理を行う必要がありますが、自ら不健康な行いをしてしまっている従業員に義務を果たすのもおかしな話です。きちんと従業員にも、自分の健康を自分で作る！という意識、認識を持ってもらうためにも、健康に関するリテラシーをしっかりと向上させていく必要があると、僕は考えています。

そのために、僕が提案するのが、以下の具体的な対応です。

■健康づくりに必要なトレーニング、休養、栄養の3つのトピックスによるセミナー／講座の開催

・管理栄養士による食事アドバイスセミナー／講座

・ヨガ、ピラテスインストラクターによる効果的な呼吸、ストレッチセミナー／講座

・トレーナーによる健康づくりに必要なトレーニングセミナー／講座

■部署別グループトレーニングの開催

・フィットネストレーナーによる定期的な燃焼系エクササイズ

・トレーニングコーチによる定期的なウェイトトレーニング

・インストラクターによるヨガ、ピラテス

など。

これらを内容自体は、目新しい訳ではありません。しかしながら、これらのことを定期開催し、継続させていくことこそが、長期的な視点に立つと非常に重要で、きちんと効果が出るものになっていくのだと思います。

そして、これらの活動を通じ、社内でのコミュニケーションが活発化した結果、部署で、様々な運動、トレーニングイベントに参加することを奨励し、それを補助したり、自転車通勤や徒歩通勤を奨励し、補助するなどのアイディアが組み合わさることで、より実施可能、継続可能な従業員への健康投資になっていくものと思います。

具体的な内容に関しては、企業側の状況によって異なると思いますので、どのような状態からスタートしていくべきなのか？現実的な一歩目としては何のか？といったことを事前に確認しながら進めていく必要があるでしょう。

その際には、身近にいる運動・トレーニングの専門家に確認することはもちろん、従業員自体が、何を求めているのか？といったニーズをしっかりと分析しておくことが必要不可欠になると思います。

現在、これらに対応できるような様々なアプリがあるものの、それを導入すればOK！という訳ではありません。全く健康に対する意識がない従業員に対して、アプリをダウンロードして活用するように！といったところで、活用するはずはありません。

だからこそ、個人的には、人と人の繋がりを敢えて作ることが大事になると思います。その上でのアプリの活用やオンラインの活用といった、便利なツールを活用するということが重要になると思います。まずはトライアルでも良いので、専門家に相談し、第一歩を踏み出してみてください。

まとめ

今回、税理士法人クロジカ様の体験グループトレーニングを行い、参加者の方からのアンケート結果を基に感想を記載してきました。

企業における、運動、トレーニングの実施が、従業員の心身の健康を向上させることはもちろん、企業の経営にも与える影響は非常に大きなものであると思います。こういう時代だからこそ、従業員一人一人の健康に気遣い、仕事とプライベートのメリハリをつけることができるような働き方を推奨していくことが、双方にとって大きなメリットになるように感じています。

＜従業員の健康投資をすることで得られる効果＞

・従業員の健康の維持増進
・組織内のコミュニケーションアップ
・企業のイメージアップによる採用希望者の増加
・企業の業績向上、企業価値向上

ということが考えられるます。

これらの効果が、ちょっとしたアイディアと設備投資だけで得られるとすれば、それはお得ではないでしょうか？しかもこれらの健康投資は、＜福利厚生費＞として経費計上できるものばかりで、節税にもなるはずです。

「敢えて、お金を使うことで、お金を稼ぐことができるようになる」という典型的な例になり得るでしょう。

僕自身も企業に10年以上勤務しておりましたが、こういった福利厚生制度の充実している企業かどうかは、会社選びの大きな要因の一つであると思います。

より良い人材を確保していき、企業の業績を伸ばしていくためにも、必要な投資を行っていくことが、これからの時代を生きるための大きなポイントになると思います。

この記事をご覧になり、まずは、自分自身が、運動・トレーニングをはじめようと思っている経営者の方、そして、会社の福利厚生に、ぜひこういった例を参考に実施していこうという、会社の総務部の方達は、運動・トレーニングというツールを有効活用し、自身の、そして企業の健康に役立ててください。